信用の需要・供給、収縮・膨張

信用創造も、貨幣（貨幣機能）の供給と需要によって、
膨張（供給過多）収縮（需要減、供給減）が起こるわけですが、

実体経済と信用創造・収縮は、
『信用創造、信用収縮　ミニユニーク経済学』のように、密接不可分な関係があるにも拘わらず、信用膨張とその後の信用収縮は、実体経済とは無縁に始まりました。

信用供与の基本的問題点は、需要（金を借りる・信用をもらう）主体が需要を作り出すわけでなく、
亡霊信用創造に於いては、供給者（銀行、証券、OPTION商品、クレジット会社等々）が、自ら「需要を作り出す主体者、権利者」であることが、最大の問題点であることです。

実体経済での需要は、資金の借り手が原料を仕入れたり、製品を販売したり、
設備投資をするために、「金が必要」との需要の「意志」が明確に存在し、
その需要（かりに100万円）を、供給者（銀行等）に供給依頼するのが通常です。

それに信用を与えるかどうかは供給者（信用の売り手）が判断するわけで、
これは、商品売買と全く同じ信用供与の考え方です。

しかしながら、亡霊信用創造は、例えばサブプライムローンを例にあげると、
一個人の住宅ローンであれば、個人（需要）と銀行（供給）の相対取引で、
信用創造がなされるのに比べ、住宅という物権を、細分化して、「総合債権」として、変質操作することによって、需要側と供給側の信用創造過程が、
同一主体が一体化してしまうことにより、任意の、「望まれない」信用膨張が起きます。
同一主体であると、供給が豊富であればあるほど、売り手の利益が拡大し、
需要を恣意的しいてきに操作可能であればあるほど、信用創造は拡大します。

つまり、無限の信用創造が可能となるわけです。

信用は、需要ニーズ（上記例での実態経済での100万円）の「後に」、「付随して」、発生すべきものであるのに、亡霊信用創造は、需要ニーズ（自ら設定できるので）の「前に」、「意図的に」、発生可能なわけです。

実態信用ニーズが、バブリーに上限を迎えてしまっても、さらに儲けたい信用創造主体は、「本来借りたくない」「本来返せない」需要も、無理やり自ら創造して、亡霊化しつづけ、終焉を迎えた姿が、昨年のリーマンショック、米国の過剰消費構造崩壊だったわけです。

2009年3月10日